内容
このコラムはインフルエンサー向けに、「なぜ一斉送信は慎重に」行わなければならないかを説明します。
フォロワー数をが少なくても案件を取れる方法《インフルエンサー向け》
では、「案件を確実受けるには、3つの方法があり、その3つ目が③案件へ丁寧に応募し真摯に対応すること」と説明しました。
そこでは、「むやみに一斉送信を行ってしまうと③案件へ丁寧に応募し真摯に対応することができなくなる恐れがある」と述べましたが、このコラムで、その理由を説明します。
インフルエンサーによくありがちなミスとして「むやみに一斉送信を行うこと」が挙げられます。とりあえず、一斉送信すれば、採用率が上がるという思い込みは、実は採用率、成約率を押し下げる行動になりかねません。
なぜか？
【スポンサーにとって不親切】
スポンサーは「なぜうちの案件に応募するのか」を知りたいのに、一斉送信だと、これを伝えることができなくなるからです。
「御社の商品に興味がある」と言ったところで、「サービス系」のスポンサーには即座に「一斉送信だな」とわかってしまいます。結果、そのメッセージを無視します。ひいては、「拒否リスト」に入れられます。
逆も同じで、「御社のサービスに興味がある」と言ったところえ、商品系のスポンサーにとっては意味のないメッセージになります。
では、「御社の商品・サービスに興味がある」と”もれなく”言えば良いかというと、これはむしろ逆効果です。明らかに、どのスポンサーの案件にも当てはまる文章だから、「一斉送信」感の丸出しです。
「両方を狙おう」とした狙いが、結局、両方も狙えなくなる、言ってみれば、「二兎を追う者は一兎をも得ず」ですね。
【今後の可能性を捨ててしまう可能性】
一斉送信をむやみに行わないほうが良い理由のもう一つは：「興味のない案件にも応募してしまうことになる」ことです。
一斉送信をすると、全てのスポンサー、来店体験型スポンサー、エージェントに送信してしまいます。
その中には、当然、興味のない案件もあります。
こういった案件のスポンサーから返信が来たら、どう対応しますか？
無視すれば、当然、印象は悪くなります。
きちんと謝ったり、断ったりしても、まだ良い方ではあるものの、やはり印象は悪くなります。
「もともと興味がない案件だからいいじゃん」と思われるかもしれませんが、スポンサーとエージェントというのは、一つの商品、案件だけではなく、複数の商品、案件を持つことが多いです。
今回の案件には興味を持たないかもしれませんが、今後は別の案件が出てくる可能性があるのに、自ら今後の可能性を捨てるようなものです。
【進行中の案件がなかったことにされる可能性】
最も厄介な問題は、案件進行中のスポンサーにも一斉送信が届くことです。
既に案件が進行している中で、一斉送信を行うと、そのスポンサーにも一斉送信の内容が届きます。
もしも、そのスポンサーが既に採用を検討しているとしても、結局、採用を見送ることになる可能性もあります。
「検討してくれているから、関係ないじゃん」と思うかもしれませんが、スポンサー側の心理を考えてみよう。
まず、会話が嚙み合わなくなることになりますので、嫌な気分になります。
「もう発送とか、その辺の話をしているのに、何でまた応募しますとか、興味ありますとか」になってしまいます。
更に、「最初に、うちへ応募した際も、もしかしたら一斉送信では？」との疑問も抱くことになります。そうすると、「ということは、うちの商品にそんなに興味ないじゃない？だったら、採用を見送ろう」になってしまいます。
【対応しきれなくなる可能性】
仮に、一斉送信が功を奏したとして、めでたいことに、非常に多くのスポンサーから採用されたとします。
現実問題として、対応しきれますか？
PRを丁寧に行うとすれば、慣れているインフルエンサーでも、1日1案件、せいぜい1日2案件が精一杯です。
数十案件、数百案件を対応しきれますか？
そうなると、投稿を忘れてしまうか、丁寧に投稿できなくなります。
商品をもらったのに、投稿せずに、催促されても投稿しない場合は、契約違反のみならず、犯罪にもなります。
催促されてからの投稿はどうしてもやっつけ仕事になりがちなので、やはり丁寧に投稿できなくなります。
丁寧に投稿できなくなることは、他の案件を受けられる可能性をゼロにもしてしまいます。
スポンサーも採用する際に、InstagramなどのSNSアカウントを確認します。ほかの投稿を丁寧に行っているかどうかを確認してから採用を検討します。
このようなやっつけ仕事が増えてしまうと、アカウント全体が雑なアカウントになってしまいますので、新規案件も来なくなります。
ですので、慣れるまで一斉送信をむやみにしないことは、実は、成約率を高める方法でもあります。着実に
フォロワー数をが少なくても案件を取れる方法《インフルエンサー向け》の内容を実施することが、案件の成約率高める王道です。